So-net無料ブログ作成

関東沿岸、2日未明から強風警戒…気象庁(読売新聞)

 東シナ海から日本海に伸びる前線が本州付近を南下する影響で、関東地方の沿岸部や海上、伊豆諸島で2日未明から昼過ぎにかけ、20メートル以上の強風が予想され、気象庁は暴風や高波への警戒を呼び掛けている。

 同庁によると、予想される最大風速は、関東地方の海上で25メートル、関東南部と茨城県の陸上で20メートル、伊豆諸島で23メートルを見込んでいる。

 海上も大しけとなり、波の高さは千葉県の太平洋側で6メートル、茨城県や伊豆諸島で5メートル、東京湾で2・5―3メートルを見込んでいる。

地下鉄が壁に向かって逆走=運転士反対に乗り信号無視−大阪(時事通信)
職員の子どもが職場見学=内閣府(時事通信)
究極の春を! 農家レストランで新鮮春野菜 (産経新聞)
広告にコンタクト価格表示させず、J&J立ち入り(読売新聞)
改正雇用保険法が成立、派遣の失業給付に配慮(読売新聞)

【ファッション・ナビ】2010年春夏神戸コレクション(産経新聞)

 ■まばゆいカラーモード

 今回で16回目を迎える「神戸コレクション」。2010年春夏の神戸(2月27日)、東京(3月13日)公演では過去最多の約1万6500人を動員。多彩なゲストやアンテナショップを設けるなど、回を重ねるごとにファッションイベントとして大きな広がりを見せている。(木村郁子)

 「クリア」「ビッキー」「チェスティ」といった神戸発ブランドをはじめ、国内外約30のブランドが参加した今回の春夏は、09年秋冬の黒一辺倒から一変。ヌーディーなベージュからホワイト、グリーン、ピンク、イエロー、ブルーとまばゆいばかりのカラーモードへシフトしていた。

 今年のトレンドは?と聞かれたら、まずは「ガーリー」と答えるしかないようだ。例えばオープニングを飾った「アルマーニエクスチェンジ」では真っ赤なフラワープリントのミニワンピースが登場。今が旬の小花柄ワンピースにウエストを太ベルトでマークしたスタイル。

 背中のくりを大きくとった「魅せトップス」、オールインワンやマキシ丈のワンピースには夏らしくコットンやテロンとした柔らかな素材が使われている。シフォンやフリル、レースも多用され、露出は若干多めでも健康的な雰囲気。夏の定番であるマリン、ダンガリーシャツも復活。体を締めつけないリラックスモードは、ラグジュアリーなリゾート着がそのまま街着に転換したかのようだ。

 ただリゾートと一線を引くのは足元を見るからだろうか。ウエスタンやデニムブーツはあくまでもハード系。鋲(びよう)がたくさん打たれたグラディエーターサンダルも人気継続中で、いたって辛口だ。また、洋服を際立たせるスパイス的小物は、相変わらずじゃらじゃら系。素肌に映えるターコイズやビーズ、ストーンなど自然素材が多く使われてエスニック風の演出。男子アイテムであるストロー素材のカンカン帽にテンガロンハットも必須アイテムだ。

 今回特に目を引いたのは百貨店から出品された数々のアイテム。阪急をはじめ、昨年11月にオープンした大丸心斎橋店「うふふガールズ」、この3月にお目見えした高島屋大阪店「gokai」など、お値ごろ感を打ち出しつつ、若い女子向けにアピールしたモードを展開した。おしゃれに積極的な女子の購買欲を取り込もうとする百貨店側の姿勢も見て取れた。

【関連記事】
「秋冬」の季節 東京コレクションが開幕
東京コレ華やかにスタート 44ブランドが秋冬の新作披露
フェミニン薫る「ふくらみ」感 2010〜11年NYコレクション後編
2010〜11年秋冬NYコレクション前編 レイヤード頂点極める
動物、昆虫が秋冬のモード? パリでファッションショー 

機密費全面公開に否定的=「国益にプラスなのか」−平野官房長官(時事通信)
水俣病 和解成立 熊本地裁で不知火患者会(毎日新聞)
<新聞協会>78紙が同じ広告を一斉掲載(毎日新聞)
門真の2歳児虐待 母も認識?少年問いつめる(産経新聞)
<スピード違反>ミスで赤切符20人、最高裁が略式命令破棄(毎日新聞)

橋下知事「北朝鮮から批判され光栄」(読売新聞)

 高校授業料無償化の対象から朝鮮学校を除外するかを検討している大阪府の橋下知事は24日、「(朝鮮中央通信から批判を受けたが)一介の自治体の長が北朝鮮から批判されるのは光栄だ」と府庁で記者団に述べた。

 また、「拉致被害者を返してくれたら話に応じる。朝鮮学校の子どもたちを泣かせたくないなら、本国がちゃんと考えてほしい」と北朝鮮に注文をつけた。

余ったワクチンは国が買い取って 自民議連が要望(産経新聞)
黒澤財団 無断で「理事」記載、3監督が苦情(産経新聞)
黒澤財団 無断で「理事」記載、3監督が苦情(産経新聞)
「ヤミ専従」強い政治色…第三者委が指摘(読売新聞)
「家計費の節約になるなら…」 主婦、CO2削減負担どうする?(産経新聞)

<東京コレクション・ウィーク>秋冬物新作続々 26日まで(毎日新聞)

 日本のファッションを世界に発信する東京コレクション・ウィークが23日始まった。26日まで、約40ブランドが2010〜11年秋冬物の新作を発表する。

 トップバッターで初参加のエントプティック(松本渉、柿沼健太)は主会場の東京ミッドタウン(港区)でショーを行った。とげが出たデザインや、体に巻き付けたファー(毛皮)で「威嚇と保護」を表現。現代都市に生きながら、のみ込まれまいとする女性像を描いた。【小林多美子】

【関連ニュース】
日本ファッション・ウィーク:東京ミッドタウン中心に開幕
東京で開幕
ザ・モデルズ:最終審査の142人 魅力アピール 東京
ロボット:「喜怒哀楽」も表現 ショーデビューへ
木下優樹菜:「25に出産、女性としても輝きたい」 モード記者に挑戦、ママさんモデルに感激

<街頭募金詐欺>被害特定できなくても罪成立 最高裁(毎日新聞)
<将棋>久保新王将、喜び実感…激戦から一夜明け(毎日新聞)
胴体に針金?食い込む、脚ひきずる野犬(読売新聞)
禁輸案可決なら再投票要求=クロマグロで徹底抗戦−水産庁長官(時事通信)
コカインなど所持で追送検=JAYWALK中村容疑者−警視庁(時事通信)

<大雨災害>避難判断は「個人で」 検討会報告書案(毎日新聞)

 国の「大雨災害における避難のあり方等検討会」(座長、重川希志依・富士常葉大大学院教授)は19日、報告書案をまとめた。「ゲリラ豪雨」など短時間の集中豪雨が頻発していることを受け、自治体の避難勧告を待たずに自主避難することや、浸水が急激な場合は自宅の2階に逃げるなど、状況に応じた避難行動を住民が判断する必要性を強調した。

 検討会は、昨年夏に西日本を中心に豪雨災害が相次いだことなどを受けて設置された。報告書案は、集中豪雨の際に市区町村指定の避難所へ移動することが必ずしも適切とは限らないことや、自治体が適切な避難勧告を出せない場合があることを指摘。「最終的な避難行動の選択は住民個人の判断に委ねられている」と明記した。

 自治体に対しては、「避難勧告の具体的な発令基準を策定した上で、空振りを恐れずにできる限り早期に発令する必要がある」と提言。住民の判断を助けるため、洪水や内水はんらん、土砂災害を想定したハザードマップの策定と周知を図ることなども求めた。

 報告書は月内に完成予定で、全国の自治体などに配布する予定。【福永方人】

【関連ニュース】
08年水害:被害額は1660億円
水害:08年被害額は1660億円
2030年の日本、被害年1兆円増--14機関共同研究
台風9号 各地で大きな被害
山口豪雨:土砂災害で被害相次ぐ

挙党体制づくりに全力=自民・谷垣総裁(時事通信)
桜 東京で開花 平年より6日早く(毎日新聞)
<雑記帳>議会委員会室を児童らに開放 千葉・鎌ケ谷(毎日新聞)
<2歳児連れ去り>57歳容疑者を逮捕…警視庁(毎日新聞)
クロマグロ否決でBBC記者「欧州敗因は偽善」(産経新聞)

ストーカー認知、過去最多の1万4823件(読売新聞)

 全国の警察が昨年1年間に被害届けなどで認知したストーカー行為は、昨年より166件多い1万4823件で、2000年のストーカー規制法施行後、最も多かったことが警察庁のまとめでわかった。

 配偶者暴力(DV)の認知件数も前年より2948件多い2万8158件に上り、過去最多だった。

 同庁によると、ストーカー行為は加害者の約80%が男性で、年齢別では30歳代、20歳代、40歳代の順に多かった。相手は「元」を含め交際相手が全体の約52%を占め、知人・友人(約11%)や職場関係者(約9%)がこれに続いた。具体的な行為としては、「面会・交際の要求」「つきまとい・待ち伏せ」が多かった。

 認知されたストーカー行為のうち263件はストーカー規制法違反容疑で加害者が逮捕・送検されており、傷害や住居侵入、迷惑防止条例違反容疑など、それ以外の法令で摘発されたケースも759件に上った。

 一方、DVでは、2429件で加害者が配偶者暴力防止・被害者保護法(DV防止法)に基づいて裁判所から相手への接近禁止命令などを受け、傷害容疑などで摘発された容疑者も1658人に上った。

<中村耕一容疑者>矢野きよ実さんが出演自粛 交際報道で(毎日新聞)
<気象庁>チリ津波「過大」発言…長官は「おわび不要」(毎日新聞)
<札幌7人焼死>介護中に出火か 2人の身元確認(毎日新聞)
捜査関係者ら15年前を振り返る…地下鉄サリン被害者の会が上映会(産経新聞)
自民、参院香川で新人を追加公認(産経新聞)

両陛下「解決に十分配慮を」=東宮大夫の報告受け、愛子さま問題(時事通信)

 皇太子ご夫妻の長女で学習院初等科2年の愛子さま(8)が登校できない状態になっていた問題で、宮内庁は11日、野村一成東宮大夫が9日、これまでの経緯や今後の対応などについて、天皇、皇后両陛下に報告したことを明らかにした。
 同庁によると、両陛下は愛子さまと皇太子ご夫妻を気遣うとともに、事柄が愛子さまと学校、さらには数人の児童に関係することから、「いずれかが犠牲になる形で解決が図られることのないよう、十分に配慮を払うことが必要ではないかと思う」と話された。
 両陛下のこうした気持ちは、皇太子ご夫妻にも報告されたという。 

朝鮮学校の無償化要求集会に社民党・又市副党首が出席(産経新聞)
上限料金制「予定の6月から」=前原国交相(時事通信)
尿から覚せい剤成分検出=「使用」でも立件へ−JAYWALK中村容疑者・警視庁(時事通信)
関西空港 出国エリア改修工事が完成 1.5倍に拡張(毎日新聞)
大阪万博から40年、パビリオンで記念式典(産経新聞)

「敬愛する金総書記」107回、日米に敵対…朝鮮学校「現代朝鮮史」(産経新聞)

 朝鮮高級(高等)学校の歴史教育で中心的役割を担っている「現代朝鮮史」の内容が11日、明らかになった。日本人拉致事件や核問題など、“いま”の問題が取り扱われているが、その記述は「米日韓の策動に立ち向かう北朝鮮や朝鮮総連の視点」から描かれている。日本社会での共生を目指す在日朝鮮人の存在も否定的に描かれており、朝鮮学校での授業内容が、日本の公費による授業料無償化の対象にすべきものなのかが改めて問われることになりそうだ。

 ■隠された反日

 NPO「救え!北朝鮮の民衆/緊急行動ネットワーク」(RENK)が在日本朝鮮人総連合会(朝鮮総連)の内部文書とともに11日に公開した。1〜3年生用で全3巻あり、いずれも朝鮮学校の現役生徒が使用しているものだという。

 「現代朝鮮史」は、終戦後の1945(昭和20)年8月からを対象にしていることもあり、北朝鮮本国で盛んに取り上げられる日本統治時代の“残虐非道な日本人”の姿は直接的には描かれていない。

 朝鮮学校の教科書は最終的には金正日総書記の決裁を仰いでいるという。ただ、「在日の実情に合わずに生徒離れを招くため、総連が改編を重ねて本国の認可を仰いできた」(RENK)経緯があり、ソフト化がはかられているという。

 しかし、故金日成主席と金総書記の写真が随所に掲載され、必ず「敬愛する」「偉大な」という修飾語をつけた上で、その業績が賛美して描かれる。3冊合計で、金主席への言及は194回、金総書記は107回に上る。

 本国の歴史だけでなく、朝鮮総連の動きに3分の1ほどが割かれているが、一貫しているのは本国と同じ金父子への礼賛と一体化という命題だ。

 ■日本の謀略宣伝

 平成14年の小泉純一郎元首相の訪朝で、金総書記が日本人拉致を認めた事実は、在日朝鮮人社会にも大きな衝撃を与えた。総連は拉致事件を「絶対に許されない犯罪行為」(徐(ソ)萬述(マンスル)議長)と謝罪。翌年度からは小中高すべての教科書が改編されたという。

 しかし、18年発行の第3巻では、小泉訪朝を「反共和国(北朝鮮)孤立圧殺の策動が危機にひんした」ためだと説明。「朝日平和宣言発表以後、日本当局は『拉致問題』を極大化し、反共和国、反総連、反朝鮮人騒動を大々的に繰り広げた」と描く。「拉致は犯罪」との認識は見る影もない。

 核問題やテポドン発射についても日本当局や言論機関がこの機会を利用して「総連を瓦解させようとする謀略宣伝を敢行した」と断言。朝鮮中央放送が報じる公式見解と何ら変わるところはない。

 ■「在日論」の否定

 教科書に貫かれているのは「日米韓が結託し、あらゆる手段と方法を駆使して共和国を瓦解させようとした」との史観で、それに立ち向かう北朝鮮や総連の姿が常に強調されている。半面、「日本当局の弾圧と同化政策」のもと、総連への帰属意識や民族的自覚を薄めていく若い世代への懸念が繰り返し指摘されている。

 「3世、4世の同胞たちの中には、民族的矜持(きょうじ)と自負心をもって生きるのではなく、姓名を維持し、『朝鮮系(韓国系)日本人』として暮らすことが、あたかも国際化の趨勢(すうせい)に合っているように考える傾向が現れ始めた」

 昭和50年代から在日韓国・朝鮮人社会の中で広がり始めた、日本社会の構成員として共生を目指す「在日論」は、「社会主義祖国と総連組織を遠ざける」存在として否定的に描かれている。

 教科書では本国との一体化や総連への帰属を繰り返し訴えている。時代をへて日本社会にとけ込み、多様化する“在日”は、日米韓当局同様に否定される存在でしかないようだ。

【関連記事】
金父子礼賛色濃く…朝鮮学校教科書、無償化に疑問符
無償化除外は「差別」か「妥当」か 国会議員ら朝鮮学校視察
高校無償化 大阪朝鮮高が会見「民族差別あからさま」
高校無償化法案が抱える問題点 朝鮮学校関係者は適用除外の動きに反発
橋下知事が朝鮮学校視察へ「拉致、総連と関係あるなら府税出さぬ」
20年後、日本はありますか?

水俣和解一時金210万円 熊本地裁所見示す(産経新聞)
<雑記帳>橋下知事も自転車で走る…開通前の高速道路(毎日新聞)
<道アイヌ協会>不適切会計処理 虚偽出張旅費支出か /北海道(毎日新聞)
諫早湾 干拓事業開門 政府・与党検討委初会合(毎日新聞)
第39回フジサンケイグループ広告大賞(5)(産経新聞)

がん患者取り違え手術=前立腺摘出、2年半後発覚−東北大(時事通信)

 東北大病院(仙台市)は4日、患者2人の検査報告書を取り違え、がんではない70代男性患者に前立腺の全摘出手術を行っていたと発表した。ミスに気付くまで2年半、前立腺がんの50代男性患者の治療も行われなかった。病院側は医療事故と認め、患者2人に謝罪した。
 同病院によると、2007年6月、2人は同じ日に前立腺の組織検査を受け、50代男性は前立腺がん、70代男性はがんではないと診断された。しかし、病理診断医が2人の検査結果を取り違えて検査報告書を作成したという。
 70代男性は同年12月、前立腺の全摘出手術を受けた。摘出組織の病理診断も大幅に遅れるミスが重なり、09年12月にようやく実施。検査報告書の取り違えが発覚した。
 同病院はその後、50代患者に前立腺手術を実施した。2人の経過は良好で、すでに退院した。 

【関連ニュース】
医療事故調、大綱案見直しも=「来年度に方向性」
気管切開中、チューブに火花=男性患者が死亡

性犯罪前歴者、出所後の所在不明1割(読売新聞)
民主小林議員に聴取要請=北教組資金提供−札幌地検(時事通信)
受験生「感謝したい人」 先生より母親(産経新聞)
マックとロイホ、全席禁煙で儲かる!? 全国初、神奈川・受動喫煙防止条例の余波(産経新聞)
残業時間、18カ月ぶりプラス=生産持ち直しで−厚労省1月調査(時事通信)

この広告は前回の更新から一定期間経過したブログに表示されています。更新すると自動で解除されます。

×

この広告は1年以上新しい記事の更新がないブログに表示されております。